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子供がいない仮面夫婦が離婚で幸せになれる6つのケース

弁護士法人プラム綜合法律事務所
梅澤 康二
監修記事
子供がいない仮面夫婦が離婚で幸せになれる6つのケース
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仮面夫婦は子供のために離婚しないというケースがほとんどですが、子供のいない夫婦でも仮面夫婦として生活しているケースがあります。

子供もいない仮面夫婦を続けている人のなかには、「離婚するほど大きな理由があるわけじゃないけど、このままでいいのか不安…」という人も少なくないでしょう。

お互いに愛情がなくなってしまった場合、離婚を我慢しているといつか限界が来てうつなどの精神的な病気になってしまったり、不倫に走ってしまう可能性が高くなります。

どちらにせよ今のまま仮面夫婦を続けていても将来的に幸せになるのは難しいでしょう。この記事では、離婚をするべきか・このまま仮面夫婦を続けるべきかの判断基準や離婚する前にしておくといいことを紹介します。

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離婚した方が幸せになれる『子供がいない仮面夫婦』の特徴

離婚するべきかどうか迷っている場合、現状を冷静に見つめ直す必要があります。ここでは、思い切って離婚してしまった方が幸せになれる仮面夫婦の特徴について紹介します。

子供が欲しいと思っている場合

子供が欲しいと考えているのに、夫婦間に愛情がないのは深刻な問題です。たとえ、子供ができたとしても夫婦間の愛情が戻るとは限りませんし、冷え切った家庭環境は子供に悪影響を与える可能性があります。

また、夫がまったく子供に関心をみせない場合や育児を手伝わない場合、失望やストレスから夫への愛情はさらになくなりますし、育児という負担が増えることで我慢や苦労も多くなるでしょう。

子供ができてしまうと離婚自体しづらくなりますし、子供に深刻な影響を与える可能性もあります。子供が欲しいと考えている場合は、子供ができる前に離婚し、新しいパートナーを見つけた方がよいでしょう。

夫が不倫をしている場合

夫婦間に愛情がなく、夫が不倫をしている場合、急に生活費を渡されなくなったり、突然離婚を切り出され家を出て行って欲しいと言われる可能性も低くありません。

専業主婦の場合、急に生活費を渡されなくなってしまえば生活は苦しくなるでしょう。また、突然離婚を切り出されたら離婚後の生活準備を十分にできず生活の安定を失う可能性があります

このようなリスクがあるなかで生活するより、自分から離婚を申し出た方が精神的にも楽で、安定した生活が送れるかもしれません。

また、離婚することで、他の人と幸せな家庭を築ける可能性が高くなります。

性格や価値観に大きな違いがある場合

性格や価値観の大きな違いが原因で愛情が薄れ、仮面夫婦になった人は少なくないでしょう。性格や価値観の違いは育った環境やもともとの性格が違いますので、仕方ありませんが仮面夫婦になるほどの違いだった場合、今後も修復は難しいでしょう。

老後まで自身に合わない性格の人と生活することは相当な苦痛です。好きで結婚したとはいえ、早めに離婚して自身の性格や価値観と本当に合う人を探すことをおすすめします。

ただし、会話が続かない・趣味が合わないなどの場合は夫婦関係を再構築できる可能性もありますので『夫婦関係の修復を試みる』を参考にしてみてください。

夫が生理的に受け入れられない場合

老化により、体臭や肉体に変化が出てきます。見た目も老化により大きく変わってしまうこともあるでしょう。そうなると生理的に受け入れられなってしまうかもしれません。

夫へ触れる・触れられることに対して嫌悪感がある場合は再構築が難しいので、我慢して仮面夫婦を続けるより離婚した方が幸せになれるのではないでしょうか。

自立できる経済力がある場合

自身に自立できる経済力がある場合は、仮面夫婦として我慢を続けるより、思い切って離婚してしまうのも幸せになる方法です。

自立できる経済力があれば、離婚後一人暮らしをすることが可能であり、実家に帰る必要もありません。精神的にも負担が少ないのではないでしょうか。

周囲の目や世間体を気にして離婚を我慢している場合

離婚理由が不倫やDVではなく、『仮面夫婦になり愛情が感じられない』というような決定打になりにくいものの場合、そのようなことで離婚してしまってよいのかと不安になるかもしれません。

また、「両親や友人・会社の人がなんて言うのか不安…」などと自分よりも周囲のことが気になり踏み出せない人も少なくありません。

離婚した方がいいと自分でも思います。でも勇気がないんです。夫とは幼馴染で長い付き合いの末結婚しました。共通の友人知人だらけで住んでる所も田舎ですし、離婚後かなり生きづらくなるのが目に見えていて…(引用:離婚経験者の方にお聞きしたいです|発言小町)

ですが、周囲の反応ばかり気にして離婚したい気持ちを我慢していてもいいことはありません。離婚後を楽しむことができれば、周囲も「離婚して良かったね」といってくれるでしょう。

仮面夫婦を続けるべきか離婚するべきか悩んだ場合にできること

ここでは、仮面夫婦を続けるか迷った場合、それを判断するための対処法としてできることを紹介します。

夫婦で話し合う

夫とは話したくもないという人もいるかもしれませんが、再構築は不可能か・離婚したいかどうかなどお互いの意思を確認することはとても大切です。

もし相手に再構築する気がないのなら、離婚の準備を進める必要がありますし、関係修復の意思がある場合はカウンセリングや円満調停を利用しながらの関係修復をおすすめします。

どちらか1人の意思で決められるものではありませんのでお互いの考えを確認しながら、進める必要があります。お互いに愛情がない仮面夫婦でも離婚を強引にすすめようとすれば、トラブルになりますので注意しましょう。

夫婦関係の修復を試みる

夫婦関係を再構築するには、まず会話が重要になります。

今更2人でどのようにしたらいいのか分からない場合は、夫婦でカウンセリングを受けたり、円満調停(※)の申し立てをおすすめします。

※円満調停
円満調停は裁判所の調停手続きを利用し、話し合いをすることです。夫婦で別室に行き調停2名と裁判官1名に対し事情を話します。調停委員は双方の事情をきいた上で、夫婦関係が円満でなくなった原因の追求・今後夫婦関係を修復する方法の提案や助言を行ってくれます。

別居をしてみる

離婚をする前に別居をすることもおすすめです。別居をすることで、距離が離れストレスから解放されると同時に、お互いの大切さに気づくきっかけになります

また、別居の期間が長くなれば、夫婦関係の破綻と判断され、離婚裁判の際に認められる離婚理由に該当します。

将来的に離婚を視野に入れており、裁判で認められるような離婚理由(不貞行為やDV・悪意の遺棄など)がない場合は別居をしておくといいかもしれません。

家庭内別居という選択肢も

「新しく部屋を借りるのは大変」「実家には帰れない…」という場合は『家庭内別居』という選択肢もあります。家庭内別居は、夫婦で住居空間を区切り(夫は2階・妻は1階など)家事も各自行い、生活費も折半するのが一般的なようです。

新しく部屋を借りるわけではありませんので、生活環境が変わるストレスや引っ越しなどにかかる金銭的負担を減らすことができます。

また、距離が遠くになるわけではありませんので、再構築できる可能性も完全な別居より高くなります。

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離婚を考えた場合にしておくべきこと

離婚を考えた場合、離婚後の苦労をなるべく減らすためにも準備が必要です。ここでは、離婚を切り出す前にするべきことを紹介します。

慰謝料を請求する場合は証拠を集めておく

仮面夫婦でも相手配偶者に不貞行為等の不法行為があった場合、慰謝料を請求することができる場合もあります。

また、この場合は相手の不法行為を証明する証拠が必要となります。証拠がある場合は大切に保管しておきましょう。

不倫の証拠を探す場合は自身で探すよりも、探偵に依頼することで確実な証拠を短期間で手に入れられます。

完璧な証拠を手に入れるためには?

完璧な証拠を手に入れるためには、専門家の力を借りた方がいいでしょう。浮気調査の専門家である、探偵に相談してみませんか?

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夫婦の共有財産を確認しておく

離婚時には婚姻期間にかかわらず、財産分与が可能です。仮面夫婦が離婚する場合も分ける割合は基本的に折半になります。愛情がなかったからといって配分の割合が増減することはありません。

もっとも、財産分与の対象は夫婦が共同で構築した財産であるため、仮面夫婦となったことで夫婦共同で構築した財産の範囲が変わってくることはあり得ます。

今後の生活について考えておく

専業主婦の場合、自立を考え離婚前に仕事を探す必要があります。もし、うつ病などで働けない理由がある場合はまず人との会話をあまり必要としないような仕事(データ入力・倉庫整理など黙々とできるもの)を選び、日数を少なめに働くことから始めてみましょう。

仕事が決まり、安定して働けると思ったら、次は離婚後の住居を探しましょう。職場からの距離や月々の賃金に無理が出ない条件を探す必要があります。もし、実家に帰れる場合は実家に帰るのもひとつの方法です。

まとめ

離婚に関して迷ってしまうこともあると思いますが、再婚や子供のことを考えた場合、早めに決断した方がご自身の希望が通りやすくなるでしょう。

ご自身がどうしたいのかもう一度見つめ直し、後悔のない選択をしてもらえれば幸いです。

 

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この記事の監修者
弁護士法人プラム綜合法律事務所
梅澤 康二 (第二東京弁護士会)
アンダーソン・毛利・友常法律事務所を経て2014年8月にプラム綜合法律事務所を設立。企業法務から一般民事、刑事事件まで総合的なリーガルサービスを提供している。

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本記事はベンナビ離婚(旧:離婚弁護士ナビ)を運営する株式会社アシロの編集部が企画・執筆を行いました。 ※ベンナビ離婚(旧:離婚弁護士ナビ)に掲載される記事は弁護士が執筆したものではありません。  本記事の目的及び執筆体制についてはコラム記事ガイドラインをご覧ください。

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