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公開日:2015.9.30  更新日:2022.11.18

モラハラ妻の特徴と代表的言動|対処法や離婚する場合の手順も解説

弁護士法人プラム綜合法律事務所
梅澤 康二
監修記事
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モラハラ(モラルハラスメント)については「男性が女性に対して行うもの」というイメージが強いかもしれません。しかしなかには、女性からの言動で傷付けられている男性も存在します。

男性の場合、モラハラ被害に遭っていることを周りに相談しにくかったり、一人で抱え込んでしまったりしている人もいるでしょう。

この記事では、妻からのモラハラ被害に遭っている男性向けに、その実態と対処法を解説します。

夫からのモラハラに苦しんでいる方は「モラハラ夫の特徴と対策|できるだけ早く離婚する方法とは?」をご覧ください。
 

【関連記事】【弁護士監修】モラハラ夫によくある12の特徴と原因・効果的な対応法

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モラハラ妻のよくある言動

モラハラやDVは男女の違いでどちらか一方が悪いということはなく、モラハラ・DV自体の行為が「悪」であるため、その人を傷つけてしまう罪の大きさを自覚しておかなければなりません。

男性であっても女性からのモラハラ被害を受けることがあり、それは決して恥じることや隠すことではないということを知っておきましょう。

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モラハラ妻の代表的な言動

  • 理由もなく日常的に睨みつけてくる
  • 話しかけたのに無視される
  • 何かあるたびに嘘つきだと言われる
  • 侮辱する
  • 反論しても口答えだとあしらわれる
  • 何を言っても否定してくる
  • あなたの親族や友人の悪口を言う
  • あなたを丸め込み従わせようとする
  • 子供に悪口を吹き込みあなたに言うように仕向ける
  • 男のくせにと馬鹿にされる

このような言動は数回であれば「相手がイライラしているのかな?」と受け止めることができるかもしれませんが、このような言動が日常的に繰り返されるようならモラハラである可能性が高く、なんらかの対処を講じる必要があります。

妻のモラハラが発生する原因

夫婦間でモラハラが発生してしまう原因を以下であげていきます。

女性がしつこい性格である

多くの場合、モラハラを行う女性は性格がしつこい傾向にあります。男性から女性へのモラハラの場合は、女性が傷つき涙を流すと男性に情が生まれて収まることがあります。

しかし、女性から男性へのモラハラの場合、被害に遭った男性が涙を流すことは少なく、涙したとしても「男のくせに泣くんじゃないよ!」などと女性の言動が強まり、モラハラがエスカレートして長時間責められてしまうことになるケースも多いようです。

男性からの反論を聞き入れるモラハラ加害者はほとんどおらず、反論しようものならさらに激昂する人もよくみられます。

女性のプライドが高く傲慢

プライドが高い女性もモラハラの加害者になりやすい傾向があります。プライドが高い女性は自分が正しいと過信しがちで、相手に意見されることをあまり好みません。そのため、配偶者が楽しそうにしていると文句を言いたくなってしまいます。

自分が満たされていない裏返しで相手に厳しい言葉をぶつけてしまったり、相手が指摘されたくないところを侮辱することになってしまいます。

しかし、このようなタイプの人は外に出ると印象がガラッと変わり、物分りの良い妻を演じられる人が多く、夫が他の人に助けを求めた場合に「そんな人じゃないだろう」と夫が嘘をついているように捉えられてしまうケースが度々あるようです。

まじめで優しい男性がターゲットになりやすい

ものごとを途中で投げ出さずコツコツ頑張れる男性や、性善説を信じどんな人にも優しく接する男性は、モラハラ妻のターゲットになりやすいです。

こういった男性は、きつい言動によりモラハラ被害を受けたとしても「自分にも悪いところがあるんだ」「もっと妻の期待に応えないとダメだな」と自分の中にある原因を探し、現状に我慢をして頑張りすぎることがよくあります。

しかし、モラハラ加害者の妻は日常の中で常に不安や不満をたくさん抱えており、その鬱憤を晴らすために夫に対して全てをぶつけてきます。そこに、愛や思いやりは存在しません。

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妻からのモラハラへの対処法

男性のモラハラ被害は理解されにくいとはいえ、少しずつモラハラ妻に対する周囲の理解の声は増えてきています。十分に証拠を集めて声を上げれば安全に逃げ出すことも可能です。

被害者として一生を終えたくないのであれば、新しい一歩を踏み出すために以下のような対処法を試してみてはいかがでしょうか。

友人や知人の話を例として出す

モラハラ加害者には、自分の行為や言動が相手にどれだけの負担をかけ、周囲に迷惑が及んでいるのかを認識できていないケースがほとんどです。つまり罪悪感がほとんどありません。

モラハラ被害に苦しんでいても、身内の人間はなかなか直接的に注意を行ったり、改善を促すことは難しいでしょう。

なんとかして加害者の行為が人に被害を与えていることに気づかせて改善させるには、他の人がモラハラ被害を受けている話を引き合いに出す方法が有効です。

この場合、事実を話す必要はありませんが、他人の言動をそれとなく遠回しに知らせて自身の言動を省みるように促しましょう。

他の場所でモラハラが起こっていることを伝える

上記の方法はモラハラ被害者の立場を相手に知ってもらう方法でしたが、こちらはモラハラ加害者のひどさを知ってもらうことを目的とします。

こちらも実際にあった話でなくてもいいのですが、自身の職場でモラハラがあり加害者にはこんな特徴があり、こういう処分をくだされたなどと話してみましょう。

これでモラハラ妻が自身のモラハラについて考えなおすきっかけになれば成功といえます。また、このような事例に対して「どう思う?」とモラハラ妻の意見や感じ方から、接し方を工夫してみるのも一つの手です。

モラハラ被害のストレスを発散する方法を見つける

細かく見ればモラハラにもいろいろなやり口がありますが、共通することは「モラハラ加害者には相手が被害を受けている感覚があまりない」という点です。

被害者にとっては思いやりが欠けたひどい言動ですが、加害者にとってはそれが当たり前だったりします。

どうしても相手がその部分に共感してくれないのであれば、真剣に相手にしないでいいでしょう。まずは自分を守るために、モラハラで受けたストレスを他の場所で発散できる方法を見つけましょう。

友人とお酒を飲みに行ったり、身体を動かしたりするのもいいでしょう。定期的にストレスと発散するようにすると、少しは心も落ち着くはずです。

相手のモラハラをあなただけで解決するのは簡単ではないかもしれません。関連記事には、相談の記事も紹介しています。

離婚カウンセラーは、離婚だけでなく、夫婦関係についてもアドバイスを求めることができます。参考にしてみてください。

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妻のモラハラで離婚する場合

上記の対策を講じてもモラハラ妻が一向に態度を改めないのであれば、離婚に向けた準備を行うといいでしょう。離婚に向けてはおおまかに以下の4つのステップがあります。

1:別居して精神の安定を図る

まずは、ストレスフルな生活を離れるために別居しましょう。別居の最大のメリットはモラハラ妻と物理的な距離が遠ざかることです。住む場所が違えばもちろん顔を合わせることもなく、言われたくない言葉を聞くこともありません。

生活費の面で問題がなければ離婚に向けた別居は良い選択です。

2:モラハラの証拠を集める

夫婦間の話し合いで離婚話がまとまらず調停や裁判に発展した場合、実際のところモラハラは「夫婦喧嘩の延長にあるもの」と捉えられがちで、モラハラを理由に離婚を認めてもらうのは困難です。

しかし、モラハラがきっかけに長期間別居をしており、婚姻関係が破綻しているような状況や、モラハラが原因でうつ病などになってしまったケースなどであれば、認めてもらえる可能性があります。

例えば、あまりに度を越した暴言があれば重大な侮辱となり、法的な離婚理由である「婚姻を継続しがたい重大な事由」に該当し、裁判などでも離婚を認めてもらえる可能性が大いにあります。つまり離婚するためには、第三者へモラハラの事実を認めてもらえるような証拠が必要です。

手書きのメモや、相手の暴言を録音したデータ等、詳細な記録は証拠として採用されやすいです。モラハラが行われた日時とその詳しい内容を残しておきましょう。

3:慰謝料の請求をする

慰謝料は、あなたが受けた精神的苦痛に対して金銭をもって補填する形で支払われます。そのため、あなたが具体的に受けた精神的苦痛を通院記録や症状を証明する書類などをもって明らかにする必要があります。

慰謝料の相場はその被害度合いによって、数十万円〜300万円ほどと言われています。慰謝料と離婚の協議を合わせて調停で行いましょう。

4:離婚するには離婚調停から始める

離婚するには、まず夫婦間の話し合いでその条件を話し合います。しかしモラハラが原因の場合、相手と顔を合わすことでまた被害を受ける可能性が高く、相手に罪悪感がないと離婚に応じないケースもあるため、調停離婚をおすすめします。

調停離婚では、夫婦が顔を合わせることがなく、調停委員が間に入って夫婦の事情を聞き出してくれます。モラハラは基本的には本人の強い自覚がないと治らないため、本人と顔を合わせてまたモラハラが発生することを避けるようにすることが賢明です。

ここでは、大まかな流れについてご紹介しましたので、より詳細に知りたい方は「モラハラをする相手と離婚するために知るべき5つの知識」をご覧ください。

まとめ

女性のモラハラ被害より、男性のモラハラ被害のほうが周りに助けを求めにくく、かつ信じてもらいにくい傾向があるため厄介です。

しかし、モラハラの行為自体は誰が加害者であっても「悪」であり、然るべき対処を取ることをおすすめします。

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この記事の監修者
弁護士法人プラム綜合法律事務所
梅澤 康二 (第二東京弁護士会)
アンダーソン・毛利・友常法律事務所を経て2014年8月にプラム綜合法律事務所を設立。企業法務から一般民事、刑事事件まで総合的なリーガルサービスを提供している。

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編集部

本記事は離婚弁護士ナビを運営する株式会社アシロの編集部が企画・執筆を行いました。 ※離婚弁護士ナビに掲載される記事は弁護士が執筆したものではありません。  本記事の目的及び執筆体制についてはコラム記事ガイドラインをご覧ください。

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