大手法律事務所で弁護士としてのキャリアをスタートさせ、その後、山本弁護士と共同で現在の弁護士法人 山本・坪井法律事務所を設立した坪井弁護士。
これまで、親権や慰謝料を始めとする離婚トラブルの解決に力を入れてきました。ご依頼者の心情に配慮し対応に当たる姿勢には「弱い立場にある人を救いたい」という、所属弁護士の方々が共通して持たれる想いも関係しているのだとか。今回は、坪井弁護士へインタビューです!
坪井先生の強みである豊富な資格
――事務所さまのホームページを拝見したのですが、数々の資格をお持ちなのですね!ざっと20以上あったかと思うのですが…。
そうですね。プライベートで取得したものも含めると、そのくらいにはなるかと思います。
そのなかでも、事務所を通して主に離婚分野を扱うことが多いので「夫婦カウンセラー」や「メンタルケア心理士」を始めとする資格は、弁護士業に役立っていますね。
――カウンセラーやメンタルケアに関する資格ですか…!
特に離婚分野は、依頼者の方にとって精神的に負担が大きいですから、こうした資格を利用して依頼者の方の悩みにコミットすることで、安心して頂けるかなと感じています。
――心強いですね!ご相談者1人1人に合わせた解決策を提案するためにも、お話をしっかりと聞く、という点は重要ですよね。
仰る通りです。
勿論、ご相談内容に合わせ、臨機応変に対応しております。
離婚問題は、それぞれの事案に人の想いがありますから。特に親権に関する問題には、当人が持つ強い意志を感じますね。
「相手方との面会交流を無くせるか?」というご質問をよく受けるのですが、問題によって細かく事情が分かれるので一言で済ますことの出来る問題ではないのです。
――なるほど…。親権等の問題にはどういったアプローチをしますか?
両親のお気持ちだけでなく、お子様の気持ちや、将来についてのサポートに回ることを徹底しています。
ご依頼者の方の意見のみを取り入れるばかりでは、お子様の気持ちを無視することになってしまうこともあるのです。双方の意見を伺った上で、共に考えて答えを導くのがベストですね。
――依頼者に寄り添う姿勢が素晴らしいですね。
ありがとうございます。
私は依頼者の方と、二人三脚で問題解決に近づいていくことを重要視しています。私としても進めやすいですし、依頼者の方の満足度や納得感にも繋がるのです。
また、私は「認定子育てカウンセラー」や「不登校訪問専門員」という資格も所有しているのですが、養育費問題や親権問題に対して深いアドバイスが出来るのは、こうした資格によるものかなとも思います。
――本当に様々な資格をお持ちなんですね。
何か目的があって無理やり取ったという訳ではなく、結構プライベートでも多くの資格を取っているんですよ。
それでも思わぬところで生かされる資格もあるので依頼者の居心地が良くなる事務所作りが出来ている要因の一つになっていると思っています。
所属弁護士たちに共通する「ご相談者に寄り添う意識」
――ご相談に来られる方は、どういった経緯で来られる方が多いのでしょう。
実は、ありがたいことに、良い評判を人づてに聞き事務所に訪れる方が多いんです。
他事務所で既に受けられた方がセカンドオピニオンとして事務所に来られることもありますね。
――良い評判をお聞きになって、ですか…!セカンドオピニオンとしてご利用される方も多くいらっしゃるのですね。
セカンドオピニオンが理由でお越しになる方は、以前他の事務所様にも同じご相談をした際、冷たく対応されたり、高圧的な態度を取られてしまった…という経験をお持ちの方もいらっしゃいました。
悲しいですが、ご依頼者と同じ目線にならずに上から目線になってしまう方や、真摯に向き合えない方も少なからずいらっしゃるようなんです。
ご依頼者に寄り添う気持ちを大切にするように、という点は、事務所全体で意識していますね。
――事務所全体として、ご依頼者に寄り添い対応する姿勢を大切にしていると。
はい、その思いは他の事務所様に負けていないと思います。
私だけでなく、事務所のメンバーはそれぞれ細かい方針等は違えども「困っている人、悩みを抱えている方を救いたい」という根本の考え方は共通しているんですよ。
その点も踏まえ、今後、もし支店展開を考えたときには地方都市に…とも考えているんです。
――首都圏ではなく、なぜ地方都市なのでしょうか。
地方都市には東京のような首都圏と違って法律事務所が少ない上に、休日や夜間に対応している所も少ないんですよ。
当事務所は弁護士待機制度を設けていて休日や夜間も原則、弁護士が在籍しているので依頼者の方がいざという時に対応ができ、依頼者の力になれると思います。
――弱い立場にある人を救いたい、という気持ちが根本にあるのですね。
相談者へのメッセージ
――相談を検討されている方にメッセージを頂けますでしょうか?
当事務所は「新たな一歩を私たちと」をキャッチフレーズに依頼者の方とのコミュニケーションを重要視して共に問題解決にあたっております。
金銭的に相談するのが不安な方や、些細な質問だからという理由でご相談をためらってしまう…という方も、まずは一度、お気軽にお越しください。